正月の休みを利用して、凧上げならぬドローンの飛行を試そうと考えている人は、2015年末に改正になった航空法を再確認し、飛行規制のかかっているエリアを確認しよう。

ドローンの事故がニュースになると、ときどき写真として出てくるのが、大手メーカーであるDJIの製品。それだけ普及しているからなのだろうが、DJIとしては望ましいことではないだろう。

DJIでは、ドローンを正しく安全に使えるよう、飛行規制のあるエリアをまとめた地図を公開し、参考にするよう呼びかけている。

この地図では空港のそばはもちろん、人口密集地域なども網羅している。警備会社の東洋テックが協力している。