IT 専門調査会社 IDC Japan は、国内クライアント PC 市場における Windows XP 搭載 PC について、稼働台数の実績と予測を発表した。なお稼働台数とは、出荷と廃棄された台数より算出した現場で利用可能な PC 台数のこと。

発表によると、Windows XP サポート終了の告知が浸透し、法人市場で買い替えが順調に進んだことにより、2013年12月末（2013 2H）での Windows XP 搭載 PC の法人稼働台数は、法人市場の全 PC 稼働台数の17.1％にあたる617万台まで減ったことが分かったという。


この数値は同社の前回予測（2013年10月発行）より100万台以上も下回っており、同社は、マイクロソフト、ベンダー、チャネルの買い替えキャンペーンが功を奏して早く買い替えが進んだためとみている。買い替えは2014年に入ってからも順調に進んでおり、2014年6月末（2014 1H）には、法人の全 PC 稼働台数の6.6％、241万台にまで減少するとしている。

一方、家庭市場においても、Windows XP 搭載 PC の稼働台数は、2013年12月末（2013 2H）における家庭市場の全 PC 稼働台数の14.8％にあたる610万台となり、2014年6月末（2014 1H）には、8.7％の351万台に減少すると予測している。

Windows XP のサポートが終了し、セキュリティパッチやアップデートが提供されなくなることで、Windows XP はアタッカーから攻撃される可能性が高まる。IDC Japan の PC、携帯端末＆クライアントソリューション リサーチマネジャーの片山雅弘氏は「Windows XP からの買い替えは、法人市場、家庭市場ともに順調に進んでいる。しかし悪意のあるハッカーたちは、（サポートが終了する）4月9日が過ぎるのを待ちかまえている可能性が高い。まだ移行できていないユーザーもできるだけ早く移行すべき」と指摘する。