「スパイウエア混入」のうわさが広がっている格安Androidスマートフォンのメーカー、BLU Products（ブループロダクツ、BLU）が、米国、日本向けに相次いで反論を公開した。

BLUは、2010年に設立した米国の企業。世界各国で低価格の機種を展開し、米国ではAmazon.comと組んで広告付きわずか50ドル（5,500円相当）の製品を出すなど、誰でも手軽に買えるとして人気があった。


生産は中国の工場に委託していて、2016年には搭載する他社製アプリケーションの一部が米国で同意なく個人情報を収集し、中国に送信する「スパイウエア」として問題になり、修正対応に追われるなどの一件もあった。

その後スパイウエア問題はいったん沈静化したかに見えたが、米国のITニュースサイト「CNET」などが2017年7月、依然として懸念があると報道して再燃した。これを受けてか、8月4日時点では、主要な販路の1つである米国のAmazon.comおよび、最近ソフトバンクグループを代理店として取り扱いが始まった日本のAmazon.co.jpでは販売中止の状態となっている。並行輸入品などの情報が残るのみだ。

一方、BLUでは公式サイトなどに反論を掲載している。

まず日本向けの「GRAND M」と「GRAND X LTE」はスパイウエアとして問題となったアプリ、「Adups OTA」は使っておらず、代わりに「Google Over the Air（GOTA）」を採用。さらに「Mediatek logger v4.2.0」以降はGoogleによって承認を受けており、脆弱性もMediatekとGoogleにより解消している。現在行っているデータ収集は世界中のスマートフォンメーカーと同じ標準的な機能との考え。

スパイウエアを疑う記事については「誤った情報」、つまり誤報と主張しており、BLU製品にスパイウエアやマルウエアや、そのほかシークレットソフトウエアなどは全く存在しないとして、不正確な報道に対しては修正を求めているという。