工場で高品質の野菜を大量生産するという着想は、どうも電機メーカーを引き付けてやまないようだ。日立製作所は、こうした野菜工場をクラウドを介し遠隔管理できるサービスを本格的に開始した。


最近、先端農業と呼ばれる分野では、施設内の徹底した管理のもとで野菜を生産する試みが注目を集めている。富士通、東芝が稼働休止になった工場を生かしてこの分野に参入した話題は注目を集めたが、日立はクラウドを駆使したサービスを展開する。

日立の「植物工場生産支援クラウドサービス」は、工場内の光、温度、湿度、二酸化炭素濃度、養分、水分などの情報を自動で収集し、同社のデータセンターに保存する。ユーザーは遠隔地からモニター画面でそれらの情報を確認し、設備を制御できる。

すでに神奈川県横浜市の企業グランパが開発したエアドーム型の水耕式野菜工場「グランパドーム」が採用したという。

グランパドームでは以前から工場内の情報は自動収集していたが、その確認はドーム内の制御盤で行っていた。日立のサービスを導入することでリアルタイムの監視ができるようになり、より効率のよい管理が可能になったとしている。

日立は今後、生産する植物の需給のシミュレーションなどのサービスも手掛ける予定。また、中小規模の施設園芸向けサービスも拡充していくという。